企業と投資家の対話シリーズ
証券アナリストジャーナルのこの10月号から「企業と証券アナリストの対話実例シリーズ」を始めた。6回を予定している。ジャーナルの編集委員長として証券アナリスト協会に提案した。
スチュワードシップ・コードやコーポレートガバナンス・コードにさんざん登場する、株式投資における「対話」がテーマである。
登場するのは、長期をきわめて強く意識した投資家、提案型投資家（いわゆるエンゲージメントファンド）、独立系の長期投資信託、外資系アセットマネジメント会社、そして著名アナリストの代表者である。この5回で、いろんな角度から「対話」することの本質が何なのかを示せればと思っている。最後に、蛇足になる可能性が高いものの、僕が「まとめ」を書く。
誰を筆者にするのか、編集長の権限で選んだ。とはいえ、5社（人）が投資家もしくはアナリストを代表していることに大きな異論はないだろう。もちろん、「そんなことなら、わが社でも書けるで」との声も出てくるとは思っている。それならば、どこかで機会を見つけて「こんなことをやっている」と、ジャーナルに投稿してほしい。もしくは僕に耳打ちしてほしい。
何故、こんなシリーズを企画したのか。これについてはシリーズの冒頭に書いた。とはいえ、激しい文章を書くわけにもいかなかったし、2ページ程度とも言われたので、数行で終わらせるわけにもいかなかった。
要するに、金融庁と東証が合同で主催している「スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議」の議論に、アナリストとしての実務的観点が相当程度不足しているからである。付け加えると、「対話」が抽象的にしか扱われておらず、物足りないし、ある意味で誤解的な議論もある。そこで、「正しい実務を踏まえて議論してみたい」と思ったまでである。
2016/10/01
