金融財政事情研究会
2021/2/19
『「市場」ではなく「企業」を買う株式投資』(2013年)が正鵠を射ていたことから、その後の株式市場を多面的に分析し、「増補版」として出版した。
日本の株式市場をいかに位置づけるのか。本当の意味での「割安株」とは何であり、単なる「安物株」とはいかにして区別できるのか。コロナを乗り越え、技術革新を活かし伸びる企業をどのように探すのか。
上場企業を選別し、厳選して投資すれば別の世界が見えてくる。
以上、今日的な株式投資のヒントを提示する。
金融財政事情研究会
2021/1/21
京都大学での講義「金融リテラシー」をベースにテキストが発行されました。基礎編、応用編の2分冊になっています。本書はそのうちの応用編です。
専門家が専門分野に関して中立的な立場で学生向けに説明しています。それだけに幅広い分野をカバーしつつ、やさしく説明しているはずです。
金融に関する基礎的な知識に加え、もう少しだけ深く知りたい場合に役立つと考えていますし、そのようにベースとなる講義内容を組み立てています。
金融財政事情研究会
2021/1/21
京都大学での講義「金融リテラシー」をベースにテキストが発行されました。基礎編、応用編の2分冊になっています。本書はそのうちの基礎編です。
専門家が専門分野に関して中立的な立場で学生向けに説明しています。それだけに幅広い分野をカバーしつつ、やさしく説明しているはずです。
単なる知識の押し売りではなく、社会人として生きていくための知恵が紹介されていると考えてください。
ダイヤモンド社
2020/1/16
2018年度春、京都大学で講義をしてもらった6社、スリーエム・ジャパン、コルク、三菱UFJフィナンシャル・グループ、東京エレクトロン、日本植物燃料、浜松ホトニクスの講義と質疑が掲載されている。「企業価値創造と評価」シリーズの6冊目である。スリーエム・ジャパンはアメリカ3M社の日本法人、コルクと日本植物燃料はわくわくするベンチャー企業である。これらに、奥野一成氏と川北英隆による書き下ろしの分析を加えている。
ダイヤモンド社
2019/1/17
2018年度春、京都大学で講義をしてもらった5社、任天堂、キッコーマン、丸井グループ、ディスコ、SBIホールディングスの講義と質疑が掲載されている。「企業価値創造と評価」シリーズの5冊目である。個性豊かな企業と経営者の講義が興味深い。これらに加え、農林中金バリューインベストメンツ・奥野一成氏と川北英隆が企業を選別する株式投資の基本と効果を述べ、検証している。
ダイヤモンド社
2018/1/18
2017年度春、京都大学で講義をしてもらった5社、日付順に、サントリー、ピジョン、セブン銀行、ライフネット生命保険、不二製油の講義と質疑が掲載されている。「企業価値創造と評価」シリーズの4冊目である。個性豊かな企業と経営者が興味深い。これらに加え、農林中金バリューインベストメンツ・奥野一成氏と川北英隆が企業を選ぶ株式投資の基本を述べ、検証している。
プログレス
2017/9/10
日本価値創造ERM学会設立10周年を記念して刊行された。昨年、10周年を期して開催された計4回のシンポジウムでの基調講演とパネルディスカッションの内容をまとめている。企業としていかに事業展開に付随するリスクをマネジメントし、付加価値を高めていくのか、大いに参考となるだろう。川北は昨年まで日本価値創造ERM学会の会長であり、3回目のシンポジウムでオムロンの安藤取締役と対談している。
日本経済新聞出版社
2017/6/8
証券アナリストの役割、活動方針に注目が集まっている。スチュワードシップ・コード、フェアディスクロージャー・ルールなど、株式市場に変革の波が押し寄せている。AIの登場もあり、証券アナリスト不要論さえある。本書では、証券アナリストへの期待と、それにどう応えるのかを13人の識者が語る。証券アナリストの役割は不変、変わるべきは悪弊を脱ぎ去ることのみ。これが本書の結論である。日本証券アナリスト協会編、川北英隆監修・著。
ダイヤモンド社
2017/2/16
2016年度春、京都大学で講義をしてもらった5社、日付順に、積水ハウス、ホシザキ、大和ハウス、シスメック、カルビーの講義と質疑が完全掲載されている。それぞれが大変おもろい。ついでに、農林中金バリューインベストメンツ・奥野一成氏と川北英隆の株式投資に関する最新の書き下ろしが掲載されている。
京都大学経済学会
2016/3/31
川北英隆の退職を記念して発行された。
研究的に親しい6氏(中央大学・大野薫、日本総合研究所・翁百合、学習院女子大学・金城亜紀、拓殖大学・高橋智彦、横浜国立大学・高橋正彦、エーザイ・柳良平)の論文と、川北英隆の履歴及び著作等目録が掲載されている。
きんざい
2016/3/30
クボタ(木股社長)、リンナイ(内藤社長)、京都銀行(柏原会長)、小林製薬(小林会長)、MonotaRO(瀬戸会長)、京セラ(久芳会長)、一流企業のトップが、自分のことばで企業経営のあり方を語った。
『京都企業が世界を変える』に続き、京都大学経済学部の講義を書籍化。投資家、就職活動を控える学生など、企業選びのヒントを探す人に最適の一冊。
きんざい
2015/5/8
オムロン(立石会長)、日本電産(永守社長)、堀場製作所(堀場社長)、島津製作所(服部会長)、ワコール(塚本社長)。日本を代表する京都企業5社の経営者が、魅力的な企業の本質を語る。京都大学経済学部で大好評の講義が待望の書籍化。
証券市場分析の視点から、京都企業の持つ独自の価値を徹底解説。投資先の企業を選ぶ個人投資家、機関投資家や、これから就職先の企業を選ぶ学生に最適の一冊!
好評既刊『「市場」ではなく「企業」を買う株式投資』の姉妹版。
きんざい
2013/10/17
対象先を選別した"厳選投資"の有効性を第一線の運用会社のファンドマネジャー、機関投資家、研究者が理論・実証面から多面的に検証。
金融財政事情研究会
2012/01
「証券化」制度の課題を整理、改革の方向性を示唆。証券化を取り巻く規制や会計に関する制度改革が検討されるなか、証券化のリスクと課題を多角的に分析した関係者必携の書。
中央経済社
2010/02
健全な証券市場は、短期投資家と長期投資家のバランスによって、安定的な証券価格が形成される。本書は「株式の長期的投資」をテーマにして、株式市場とその関連情報を多面的な観点から分析し、長期投資の優位性を確かめることにある。本書では、具体的な例としてバリューアップファンドを取り上げ、またエコファンドについての投資パフォーマンスの分析結果を示す。さらに、一般機械・電気機械業界と小売業界、化学業界の長期的に時価総額の上昇率の高い企業の特徴を分析するなどして、長期的投資の活性化が市場の発展に資することを証明しようとするものである。
中央経済社 第2版
2010/04
大学生や、これから証券市場を学びたいと思っている若手の社会人が読者対象。証券市場の本質と投資の基本についてやさしく解説する一冊。
中央経済社
2008/08/25
デリバティブや裁定取引は対象とせず、経済動向や企業業績といったファンダメンタルズに基づいた中長期的視点からの証券投資について、実際のデータを用いて明快に述べる。
半蔵門出版
2003年11月
日本と人生を明るく生きるには何が必要か! マダガスカルなどの地域を手がかりに、世界がどう変化しているのか、日本の役割や位置づけとは何なのか、さらに環境問題、世界経済の行方、経済と社会等を考えるヒントを提供する。
日本経済新聞社
1998/07
株式市場の取引システムのあり方が、株価形成に大きな影響を与える!最新のマイクロストラクチャー理論に基づいて、日本の株価形成のメカニズムを、日米比較を交えて多角的に解明する、本邦初の本格的実証分析。
東洋経済新報社
1995/08
直接金融の中心・株式市場が病んでいる。矛盾だらけの日本型市場はいかに形成され、問題を累積してきたか。歴史的比較、機関投資家、収益・リスクの視点から分析。
日本経済新聞出版社
2008/02
企業価値評価や資本コストなどコーポレート・ファイナンスの最新の知見を、先進日本企業はどのように経営に役立てているのか。経営者や財務担当者へのインタビューも交えわかりやすく示すケーススタディ・テキスト。
日本証券アナリスト協会「証券アナリスジャーナル」2010年1月号
年金シニアプラン総合研究機構「年金と経済」2010年4月号
年金シニアプラン総合研究機構『変貌する投資環境と年金資産運用』2010年8月に所収
流動化・証券化協議会「SFJ 金融・資本市場研究」No. 2、2010年10月
年金シニアプラン総合研究機構「年金と経済」2010年10月号
平成22年度年金シニアプランフォーラムの基調講演録
同じ号に同フォーラムのパネルディスカッションの様子が掲載されている
格付投資情報センター「年金情報」2010.11.1 No. 545, P15
CRD協会「CRD Journal」 Vol. 3 / Nov. 2010、pp.14-19
日本証券アナリスト協会「証券アナリストジャーナル」2010年12月号、pp.6-17
企業年金連合会「企業年金」2011年6月号、pp. 12-15
あすかアセットマネジメント「Investment Design」May. 2011、pp.23-29
同じ号に、河原信次(東芝企業年金基金)、藤岡博憲(大阪府病院厚生年金基金)、福原正大(元バークレーズ・グローバル・インベスターズ)、谷家衛(あすかアセットマネジメント)の各氏との対談が掲載されている
みずほ年金研究所「みずほ年金レポート」2011・7/8 No.98、pp.6-17
CRD協会「CRD Journal」 Vol. 5 / Jan. 2012、pp.14-20
ニッセイ基礎研究所「ニッセイ基礎研REPORT」2012年2月号、 pp.18-26
金融財政事情研究会「週間金融財政事情」2012年2月20日号、p.3
日本証券アナリスト協会「証券アナリスジャーナル」2012年6月号、pp.43-52
金融財政事情研究会「週間金融財政事情」2012年7月16日号、p.3
CRD協会「CRD Journal」 Vol. 6/ Sep. 2012、pp.10-16
日本証券経済学会「証券経済学会年報 第47号」2012年7月、pp.206-210
日本経済新聞「経済教室」2012年10月29日朝刊
格付投資情報センター「年金情報」2012.12.3 No. 606, P15
金融財政事情研究会「週間金融財政事情」2012年12月16日号、p.3
金融ジャーナル社「月刊 金融ジャーナル」2013年4月号
金融財政事情研究会「週間金融財政事情」2013年7月1日号、p.3
CRD協会「CRD Journal」 Vol. 7/ Aug. 2013、pp.20-25
日本証券アナリスト協会「証券アナリスジャーナル」2013年9月号、pp.55-59
日本経済新聞「経済教室」2013年11月22日朝刊
中央経済社「企業会計」2014年7月号(Vol.66 No.7)、pp.18-24
不動産流通研究所「不動産流通」2014年8月号(No. 387)、pp.8-9
企業年金連合会「企業年金」2014年8月号、pp. 22-25
格付投資情報センター「年金情報」2014.8.4, No.654, p15
金融財政事情研究会「週刊金融財政事情」2014年8月18日号、pp.22-26
年金シニアプラン総合研究機構「年金と経済」2014年10月号pp.49-65
首記のテーマに関してパネルディスカッションを行っています。
日本証券アナリスト協会「証券アナリストジャーナル」2015年1月号、pp.19-29
中央経済社「税務弘報」2015年3月号pp.2-3