時価総額に見る日本企業の現状
昨日、時価総額2兆円以上のリストを見て、改めて驚いたことがある。昨日のブログを読んでかなりの方が気づいたと思うが、かつての日本の超名門事業会社の名がない。
昨日のリストは、日経新聞のネット版にあるランキングから拾った。今日、もう一度見ると次のようになっている。
トヨタ（18.9兆円）、NTT、ドコモ（ここまでが10兆円以上）、三菱UFJ、ソフトバンク、KDDI、JT、日本郵政、ゆうちょ銀行、ホンダ、三井住友FG、キーエンス（ここまでが5兆円以上）、みずほFG、ファナック、キヤノン、ソニー、日産自動車、武田、信越化学、セブン&アイ。以上が20位以内である。ついでに30位まで書いておく。
三菱商事、JR東海、JR東日本、任天堂、デンソー、ファーストリテイリング、ブリジストン、東京海上、村田製作所、三菱電機。
東芝は当然として、日立の名前もない。日立は41位である。新日鉄住金は47位、東レ76位、三菱重工81位、関西電力99位（1.3兆円）である。これ以下は有料だそうなので検索できない。
要するに、経団連、関経連のトップを排出してきた企業の名がほとんどない。とすれば、「そんな、ある意味でマイナーな、ある意味で衰退してきた企業が、日本企業の代表として政治と企業活動のパイプ役を本当に果たせるのかいな」、「パイプ役を果たしてきた意味があったのかな」、「むしろそんなことに力を注ぎ、自分達が日本企業のトップ群だった古き良き時代を懐古しているから、この体たらくでは」という評価をしてしまう向きがあるだろう。
名門企業から言わせると「花札屋」でしかなかった任天堂が、何やかんや浮き沈みしたものの、元官営で独占的な地位を得てきたJR2社に続いている。任天堂の上の超名門事業会社といえば三菱商事くらいか。
時価総額だけが企業を評価する尺度でないとの反論もあろう。しかし、トヨタが日本企業のトップだということは、時価総額がそれなりに正しい指標であることを示している。
ということで、日本の超名門企業とは何か、経団連や関経連の役割とは何か、本当に考えさせられてしまう。
2017/04/06
